震災時だけではない！ ～日々繰り返される地域医療崩壊～

常日頃思うこと…

質の高い医療が地域で円滑に提供されるための条件として、地域の診療所の医師と病院の各科専門医との良好な連携は最も重要な要素といえる。

その両輪が常に機能していなければ必ず脱輪する。

今回の大震災の急性期においても、軽傷患者のケアや慢性疾患の継続的管理、および疾病予防のための生活指導などを担うべき地域の診療所の医師の役割はきわめて重要であった。しかし、実際は地域の診療所の多くが診療を継続することができなくなり、地域医療を守るネットワークとしての機能は完全と言っていいほど麻痺した。

その結果、多くの人々が直接病院へ殺到し、病院の医療スタッフは疲弊し、より重症な患者や専門的な治療を要する患者のケアといった本来病院が担うべき役割を果たすことが困難になった。

なぜそうなったか？

被災地ではあらゆる連絡手段が一時完全に寸断された。

その結果、系統だった医療連携が立ち行かなくなった。

その結果、地域医療の崩壊を招いたという指摘がある。

また、原発事故による放射能汚染の影響で支援物資の物流が滞り、いわき市をはじめ福島第一原子力発電所の周辺地域では水や食料のみならず深刻なガソリン不足をきたした。

そのことが、医療機関の職員の通勤や訪問診療・訪問看護をも困難にし、小規模な医療機関から順に診療中断を余儀なくされていったことも事実である。

しかし、原因は本当にそれだけなのだろうか？

現在の日本では、地域の診療所の医師のほとんどは個人開業で、しかもその大多数は開業直前まで病院勤務していた各科専門医である。

したがって家庭医のように何でも相談して診てもらえるというわけにはいかない場合を想定しなければならない。

「○○眼科医院」「◇◇神経内科クリニック」などといった具合に、診療所名や看板の表示を見ると医師の専攻科目が分かるようになっていて、症状や目的に応じ、患者さん側が診療所を自由に選んで受診している。

このことは、誰でも自由に専門的な医療が受けられるため、日本の医療システムの良い点として捉えられる場合もあるが、裏を返せば、医療の素人である患者さん側が何科にかかるべきか自分で判断しなければいけないという短所にもなる。

また、地域医療を支えるべき診療所の役割分担が、地域ごとに分かれているのではなく、診療科ごとに分かれているため、「この地域はあの先生が診てくれる」とか、「この地域は診療所ごと被災してしまったので、隣の地域のあの先生がきっと助けてくれるはず」といった暗黙の了解は存在せず、地域における医師の責任が曖昧である。

今回の震災を通し、様々な健康問題を抱える多くの人々を地域包括的に効率よくケアすることが求められる場面に直面し、今の日本の地域医療システムが、災害時においていかに脆弱で非効率であるかを痛感した。

ところで、日本の医療の欠点が露呈するのは災害時だけだろうか？

多くの人々が直接病院へ殺到し、病院の医療スタッフが疲弊してしまうという状況は、今の日本においてもはや災害時限定の特殊な問題ではなく、実は毎日のように起きている重大な社会問題と言える。

診療所の医師のほとんどが個人開業している現状では、たとえかかりつけの患者さんであっても、一人の医師で24時間365日対応できる体制を整えることは現実的ではない。

それでも医師がプライベートを犠牲にしていつでもかかりつけ患者と連絡がつく体制を整えている場合や、地域の医師会や行政の努力で休日夜間診療所や当番医を設けている場合があるが、あらゆる健康問題が持ち込まれる時間外診療では、病状によっては専門外の問題で対応が難しいケースも少なからずあるようだ。

結局、休日や夜間には患者さんが病院に殺到しやすい現状である。